【備考】1記載事項の順番は、論文発表年月日、論文名、掲載出版物、掲載頁、『業績一覧』著作番号。2Nは掲載新聞。【一九六八?七九年】○一九六八年四月、「教研集会にみる教育行財政問題」『住民と自治』59号(土屋基規と共同執筆)(六八~七六頁)(一〇)10〇一九七二年八月五日、「学校統廃合について」『教育通信』673号(高知県教組)(三頁)(八二)17〇一九七三年八月一五日、「高知県の学校統廃合政策とそのたたかい」「学校統廃合問題関係資料」(略)『るねさんす』二二二号(四~五四、五五~一〇四頁(略))(八二)20〇一九七三年八月二五日、「過疎問題と学校統廃合」「学校統廃合の展開と教師・住民のたたい」『子どもの学習権と学校統廃合』(国民教育研究所・伊ヶ崎暁生編、労働旬報社)(一三~三二、三二五~二四五頁)(九二)46○一九七三年八月二五日、「学校統廃合の展開と教師・住民のたたかい─高知県」『同前』(九二ー二)58○一九七三年九月、「教育条件」『子ども白書1974年版』(二〇八~二一五頁)(九三)76〇一九七三年一二月、「学校統廃合政策の破綻を自認した文部省通達」『教育』297号(一二二~一二四頁)(九六)83〇一九七三年一二月二日、「国庫負担」に目がくらみ、実態無視の強行(過疎と学校14回)『毎日新聞(高知版)』(一二)86○一九七四年三月、「昭和四九年四月開校をむかえた窪川統合中学校の状態」『るねさんす』225号(執筆者:高知大学「過疎と教育」研究会)(四一~五一頁)88○一九七四年五月、『学校統廃合に関する政策)(第三次案)』(執筆・三輪、高知県教職員組合発行)(一~二五頁)(一〇五)93○一九七四年五月、「序」「学校統廃合の背景と実態」「学校統廃合と教育財政」『高知大学教育学部研究報告』第1部26号(七七、七八~八八、一一七~一三〇頁)(一一〇)106○一九七四年八月、「教育条件」『子ども白書1974年版』(二八五~二八九頁)(一〇八)133○一九七五年三月、「過密・過疎、へき地の教育」『教育評論』三月臨時増刊号(八二~九二頁)(一一六)138○一九七五年四月、「子どもの学習権と過疎・過密地域の教育条件」『国民教育』臨時増刊号(一七八~一九二頁 ほか