これまで2度の社会実験を基に検証を行い、住民や企業が主体性を持った地域づくり活動の4条件を導き出した。この4条件を兼ね備えた地域づくり活動が、市民の主体性を引き出すことのできる地域づくり活動であるという仮説を立てた。条件①「子どもや社会的弱者のために役に立つ利他的な要素があること」の重要な視点は、「利他的な要素」である。その要素とは、「子どもたちへの思いの強さ」または、「社会的弱者を含めた社会全体に対する貢献への思いの強さ」が考えられる。条件②「自ら主体性を持って行動する仕組みがあること」の重要な視点は、「自分ならできる支援方法」である。具体的には、「肉体的労働提供による支援行動」または「情報やモノの提供を通じての支援行動」の志向が考えられる。条件③「活動の結果が明確に見えるものであること」の重要な視点は、「活動の結果による満足感」である。イベントへの参加に対する満足感として「利他的要素」または「利己的要素」のいずれかがあるものと考えられる。条件④「地域メディア活用はイベントの周知や理解、共感を醸成し、主体的な行動を促す効果がある」の重要な視点は、「身近な情報源とは何か」である。市民は、「電波媒体」、「紙媒体」、「インターネット媒体」、「人」のいずれかを日常の情報入手手段としており、最も訴求できる情報源を活用することが効果的であると考えられる。これらの条件を3度目の社会実験に反映させ、正当性を明らかにしていくための検証を行い、市民が主体的に参加·協力したくなるイベントの条件と地域メディア活用の効果についての仮説を総合的に検証したい。