2013年に統合報告が日本に登場してきた以来,公表する企業は年々増加している。2021年末までには,任意開示にもかかわらず,すでに718社の企業が統合報告書を発行している。また,企業のステークホルダーの意思決定に影響を与え,ステークホルダー·エンゲージメントを構築する役割をもつようになった。そこで,ステークホルダーの意思決定に多大な影響を及ぼす統合報告に記載される情報の信頼性をいかに確保するかが問題となった。本研究では,ステークホルダー·エンゲージメント構築のための信頼性ある価値創造プロセスをいかに開示すべきかについて明らかにする。