本研究は、韓国と日本のビジネス現場において、異文化コミュニケーションの構成要因である「言語」「非言語」「会話スタイル」「ビジネスマナー」「心理․価値観」が葛藤の発生に与える影響を実証的に分析することを目的としている。韓国と日本の企業に働いているビジネスパーソン237名を対象にアンケート調査を行い、分析対象を国籍、性別に分けて、Friedman検定およびMann-WhitneyのU検定、事後分析を用いて、コミュニケーション要因の葛藤スコアの相違と相関関係を分析した。 分析の結果、「心理・価値観」が葛藤の発生に最も多く影響を与える一方、「非言語」は葛藤の発生にあまり関わりがないことが分かった。韓国人は「心理․価値観」および 「会話スタイル」において、そして日本人は「ビジネスマナー」において比較的に葛藤スコアが高いことが分かった。これは、葛藤を感じるまたは経験していることを意味する。性別による分析では大半の要因では有意味な差は見られなかったが、「ビジネスマナー」においては女性が男性よりも高い葛藤スコアを示した。 本研究は、従来の異文化コミュニケーション研究が葛藤要因を取り上げる、またはケーススタディー中心にとどまっていた限界に対する批判的な視点から、Friedman検定およびMann-Whitney検定、事後分析などにより葛藤要因間の相対的影響力および集団間の相違を定量的に分析し、その関係を明らかにしたことに意義がある。また、異文化コミュニケーション理論を深め、韓日間のビジネス環境における葛藤の理解とその対策作りに役立つ基礎資料を提供することができるだろう。
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